C20設備を更新できないまま品質を保つときの手当て
目的／考え方
予算・納期等の事情で老朽化した設備をすぐに更新できない場合でも、品質を維持し続けなければならない。更新を待つ間の「手当て」として、劣化の兆候を測る仕組みと、監視・点検を強化する範囲をあらかじめ決めておく。
- 劣化の兆候を捉える項目（精度・動作・異音等）を決め、通常の点検より高い頻度で測定する重点
- 監視・点検を増やす範囲は、品質への影響が大きい工程・項目から優先して広げる重点
- 更新できないまま使い続ける期間の上限や条件を、あらかじめ関係部門と合意しておく重点
- 更新を提案するための材料（劣化データ・不具合の発生傾向・更新した場合の効果見込み）を継続的に蓄積する重点
- 予知保全の考え方（T9）を参照し、壊れてから対応するのではなく兆候の段階で手を打つ
- 更新までの間に品質問題が発生した場合の即時対応（応急処置・監視強化）をあらかじめ決めておく
関連する場面（同じグループ）
C14M変更管理（人・機械・材料・方法）C2新製品・量産立ち上げ（APQP／PPAP 的）C3-a設備の導入・改善：企画・安全C3-b設備の導入・改善：品質妥当性・維持C4工程・検査基準の制定／改訂C5外注・委託先の工程変更・停止対応C6顧客起点の仕様・図面変更の受け入れと工程反映C7公的支援（補助金・助成金）を使う設備・システム投資の進め方
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C8生産移管（ライン移設・工場間・外注化）の品質保証C9急な増産・特急対応時の品質リスク管理C10新規設備導入・立ち上げ時の品質確認C11生産終了（EOL）時の品質対応C12包装仕様・表示変更時の品質確認C13倉庫・保管場所の変更／移転時の品質管理C14検査の内製化／外注化の切替判断C15公表統計・業界データを自社の判断材料に使うときの注意C16少量・多品種化が進んだときの品質管理の組み替えC17顧客の生産計画が急に半減したときの品質側の手当てC18顧客指定の検査機関・方法の変更を受ける手順C19立ち上げ直後に不良が集中したときの初期流動の延長判断C21試作は通ったのに量産で条件が再現しないときの詰め方C22原材料が「同等品」に切り替わると通知されたときの受け方C23検査工程だけを先に自動化したときのずれの手当てC24顧客から工程の一部を指定の方法に変えるよう求められたときの受け方