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トラブルシューティング/要求された試験が自社でも外注でも実施できないときの対応
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TS32要求された試験が自社でも外注でも実施できないときの対応

症状

顧客から特定の試験・評価方法の実施を求められたが、自社に該当設備が無く、依頼できる外部試験機関も見当たらない、または実施可能でも判定基準(合否の閾値)が定まっていない。「できません」とだけ回答すると信頼を損ねる一方、無理に代替データで済ませると後で問題になる。

まず確認(初動)

  • 要求されている試験の目的(何を確認したいのか)を、方法そのものより先に確認する重点
  • 実施できない理由(設備が無い/方法が確立していない/判定基準が未整備)を切り分ける
  • 類似の試験・代替評価で目的を満たせないかを技術と一緒に検討する

代替評価の提案の作り方

  • 要求された試験の目的に対して、自社または他の外部機関で実施可能な代替評価を洗い出す重点
  • 代替評価が「何を証明でき、何を証明できないか」を先に整理してから顧客へ提案する重点
  • 代替評価でも目的を満たせない項目がある場合は、その項目を明示したうえで提案する(隠さない)

限界の説明の仕方

  • 「実施できない」で終わらせず、「どこまでなら確認できるか」を先に示す重点
  • 代替評価の限界(対象範囲・精度・再現性)を、専門用語に頼らず顧客の言葉で説明できるよう準備する
  • 代替評価でも判断がつかない場合は、正直にその旨を伝え、判断を急がせない

合意した内容の記録の残し方

  • 顧客と合意した代替評価の範囲・限界・実施機関を、メールまたは議事録の形で文書に残す重点
  • 合意内容に「今回はこの代替評価で可とするが、恒久的な判定基準ではない」等の位置づけを明記する
  • 次に同種の要求が来たときに参照できるよう、案件・顧客名を伏せた形で社内に記録を残す

恒久対策の方向

  • 頻出する「実施できない試験」のパターンを蓄積し、代替評価の選択肢を事前に整理しておく
  • 外部試験機関のネットワーク(D9)を広げ、依頼できる先の候補を増やしておく
最終更新日:2026-09-24