E7中途採用者・応援者への短期教育

• 対象者の経験・前歴を確認し、教える範囲を絞る（未経験前提の全教育をしない）重点
• 最低限教える項目を決める（安全・止める基準・異常時の報告先・担当作業の急所）重点
• 教える順番を決める（安全→止める基準→担当作業の基本→異常時対応）
• 短期間でも到達確認を行う（教えっぱなしにせず、本人にやらせて確認する）重点
• 応援期間中の力量は力量マップ（E3）に暫定記録し、期間終了時に扱いを決める
• 独り立ちさせてよい範囲と、必ず指導者が付く範囲を分けて明示する
• 多能工化の考え方と揃え、応援先の工程でも同じ基準で確認する重点

教える人が足りないときの育成の回し方

• 同時に何人まで見てよいかの目安を決めておく（作業の複雑さ・安全リスクに応じて上限を変える）重点
• 教える人自身の通常業務との掛け持ち時間をあらかじめ確保する（「空いた時間に教える」を前提にしない）重点
• 自習で成立する範囲（資料・動画で本人が確認できる基本知識）と、対面でしか確認できない範囲（実技・安全判断）を切り分ける重点
• 到達確認だけは複数の教える人がいても同じ基準に集約する（担当者ごとに合格基準がぶれないようにする）重点
• 教える人が一時的に不足する場合は、教える範囲そのものを絞り込む（本ページの最低限教える項目の絞り込みを流用）
• 応援・多能工化（M9）の教育でも同じ考え方を適用し、教える人の負荷を特定の個人に偏らせない

短期教育を受けた応援者・中途採用者が定着しないときの見直し

• 教える内容を削る前に、まず「安全」「止める基準」の2項目だけは絶対に外さない前提で優先順位を組み直す重点
• 最初の1週間で必ず教える項目（担当作業の急所・異常時の報告先）と、後回しにしてよい項目を分けて計画する重点
• 受け入れ側（教える人・現場）の負荷が特定の担当者に偏っていないかを確認し、教える役割を複数人で分担する重点
• 早期に辞めた・離脱した人には、辞める理由（教育内容の負荷・人間関係・期待とのずれ等）を退職面談等で聞き取る重点
• 聞き取った理由を集計し、教える内容・ペースの見直しに反映する（個人の資質のせいで終わらせない）
• 定着率を教育内容の見直しの指標の一つとして継続的に確認する